GMOコイン 口座開設
【用意するもの】
・スマホ
・銀行口座（ネットバンク系を推奨）
・本人確認書類
GMOコインの口座を開設するためには、本人確認を完了する必要があります。
本人確認の方法は以下の2パターンです。
かんたん本人確認：スマホで本人確認書類と顔を撮影するオンラインの本人確認
画像アップロード：PCまたはスマホから本人確認書類をアップロードする本人確認
今回はスムーズに手続きができる「かんたん本人確認」を紹介しています。
かんたん本人確認で有効な書類は以下のとおり。
・運転免許証(もしくは運転経歴証明書)
・マイナンバーカード
・住民基本台帳カード(顔写真付き)
・在留カード/特別永住者証明書
上記のいずれか1つを事前に用意してください。
口座開設申込みの所要時間 15分～30分程度
口座開設完了までかかる時間（審査） 数時間～数日
口座開設までの流れ
①スマホにGMOコインのアプリをインストール
②無料口座開設からメールアドレスを登録
③メールが届いたら、メール内のリンクから登録画面へ移動
④パスワードの設定⑤二段階認証の設定
⑥本人情報の入力
⑦かんたん本人確認
⑧自分の顔の撮影
⑨口座開設コードが届いて完了
上記①～⑨までを詳しく解説していきます。
利用規約に同意して利用開始をタップ
画面下のホームをタップ
ホーム画面上で『無料で口座開設』をタップ
メールアドレスを入力→ロボット確認→口座開設の順にタップ
GMOから認証メールが来るので、メール内のURLをタップ
パスワードを設定
（パスワードは、英字、数字、記号の3種類のうち、2種類を含む8文字以上30文字以下の半角文字で自分が忘れない任意のもので設定）
パスワード設定が終わったら
ログイン画面からメアドとパスワードを入力してログイン
二段階認証の設定
（携帯番号を入力し、認証コードを取得し設定）
本人情報の入力
1.名前や住所、生年月日など、項目を順番に入力
2.米国納税義務者：該当しないを選択
3.外国の重要な公人：該当しないを選択
4.電話番号を入力、職業を選択
5.取引を行う目的を選択
6.利用する取引→現物・レバレッジ取引を選択
7.キャンペーンの案内を選択
8.規約への同意にチェックして確認画面→登録
9.一番上の暗号資産の情報取得者は「該当しない」
10.年収、取引経験、口座開設をする動機など順番に回答
かんたん本人確認から本人確認書類の写真を撮りアップ
自分の顔写真を撮影→リアルタイムチェックで何度か撮影→審査となります
審査が完了すると、口座開設コードがメールで届きます（数時間かかります）
GMOアプリでログイン後、メールに届いたコードを入力
→SMSに届く認証コードを入力して完了
【日本円の入金】
1.アプリのホーム画面から日本円の入出金をタップ
2.入金する金融機関をタップして、それぞれのオンラインバンクから入金手続きをすると、入金額が反映されます。
暗号通貨への投資
暗号通貨への投資については、個人の投資目的やリスク許容度、市場状況などによって異なります。一般的に、暗号通貨の市場は非常にボラティリティ（変動率）が高く、急激な価格変動が発生することがあります。そのため、暗号通貨への投資には高いリスクが伴います。
しかしながら、暗号通貨市場には高いリターンも期待できます。特に、過去数年間においてはビットコインやイーサリアムなどの主要な暗号通貨において、大きな価格上昇が見られました。また、ブロックチェーン技術の進展や、暗号通貨の法的地位の向上など、市場において前向きな要因が存在しています。
そのため、暗号通貨への投資を検討する場合は、以下のようなポイントに注意することが重要です。
1.リスクを理解すること：暗号通貨市場は非常にボラティリティが高く、価格変動が激しいため、損失が発生する可能性があります。
2.投資目的を明確にすること：投資目的に合わせて、投資する暗号通貨や期間を選択することが重要です。
3.分散投資すること：複数の暗号通貨に投資することで、リスクを分散することができます。
4.ロングタームでの投資を検討すること：暗号通貨市場は非常にボラティリティが高いため、短期的な投資には向いていません。長期的な視点で投資することを検討することが重要です。
総じて、暗号通貨への投資は、高いリターンを期待できる反面、高いリスクを伴う投資です。そのため、投資する前にしっかりとリスクを理解し、投資目的に合わせた投資戦略を検討することが大切です。また、暗号通貨市場には専門的な知識が必要とされるため、投資には十分な情報収集と分析が必要となります。
Web3とは
Web3とは、分散型インターネット技術の進化版であるWeb3.0の一部であり、分散型アプリケーション（dApps）や分散型サービス（dServices）を可能にする技術のことを指します。Web3は、中央集権的なウェブの限界を克服することを目的としています。中央集権的なウェブは、プラットフォームによってコントロールされ、ユーザーがコントロールできないため、機密性、安全性、自己決定性が制限されています。Web3技術は、分散型台帳技術（DLT）を活用し、情報やデータを安全かつ非中央集権的に扱うことができます。
Web3の主な技術の1つは、ブロックチェーン技術です。ブロックチェーンは、分散型台帳技術の一種であり、多数のノードによって管理される分散型データベースです。ブロックチェーンは、改ざんが困難であり、トランザクションの完全な透明性を提供します。これにより、Web3上での取引は安全かつ信頼性が高くなります。
また、Web3には、スマートコントラクトと呼ばれるプログラムも含まれます。スマートコントラクトは、取引や契約を自動化するためのコードであり、実行される前に契約内容が確認されるため、トランザクションの透明性を高めます。これにより、ユーザーはより安全かつ信頼性が高い取引を行うことができます。
Web3は、ブロックチェーン、スマートコントラクト、暗号通貨、分散型アプリケーション、分散型サービスなど、様々な技術やプロトコルの組み合わせによって構成されています。Web3の最終目標は、個人データのプライバシーや権利の保護、中央集権的なプラットフォームに依存しない分散型エコシステムの構築などです。Web3は、分散型インターネット技術の発展を促進し、より民主的で自己決定的な世界を実現することを目指しています。
ビットコインのハッシュレートとは
ビットコインのハッシュレートとは、ビットコインのネットワークにおいて、マイナーたちが処理したハッシュ関数の数、つまり、一定期間（通常は秒間）あたりに計算されるハッシュ数の合計を表します。これは、ビットコインのブロックチェーンのセキュリティにとって非常に重要な指標であり、ハッシュレートが高いほど、攻撃に対する耐性が高くなります。
ビットコインのマイニングは、複雑なハッシュ関数を解くことによって行われます。このハッシュ関数を解くことで、新しいブロックを生成することができます。しかし、このハッシュ関数を解くには、膨大な計算能力が必要であり、多数のマイナーが競合して解決することになります。そのため、ビットコインのハッシュレートは、ビットコインネットワークに参加するマイナーの数やマイニング装置の処理能力に依存しています。
ハッシュレートが高いほど、ネットワーク全体でブロックチェーンの取引がより迅速に処理されます。また、ハッシュレートが高い場合は、攻撃者がネットワークを攻撃するために必要な計算能力が高くなるため、攻撃に対する耐性が高くなります。一方、ハッシュレートが低い場合は、ブロックチェーンの取引が遅延する可能性があり、攻撃者に対する脆弱性が高くなります。
ビットコインのハッシュレートは、マイナーたちが競合するために、時には高度な技術やマイニング装置を用いることがあります。そのため、ハッシュレートは常に変動しており、ビットコインのネットワークにおけるマイナーたちの競争の激しさを反映しています。ビットコインのハッシュレートは、ビットコインの価格やブロック報酬の変化、マイナーの数などによって影響を受けます。
ビットコインの半減期とは
ビットコインは、新しいブロックが追加されるたびに報酬としてビットコインが発行されますが、ビットコインの供給量は定められたペースで減少していきます。このペースをコントロールする仕組みが「ビットコインの半減期」です。
ビットコインの半減期とは、ビットコインのブロック報酬が半減するまでの時間を指します。具体的には、ビットコインは発行当初、1ブロックあたり50BTCの報酬が与えられていましたが、2012年に初めて半減期が発生し、1ブロックあたりの報酬が25BTCに半減しました。その後、2016年に再度半減期が発生し、1ブロックあたりの報酬が12.5BTCに半減しました。そして、2020年に3回目の半減期が発生し、1ブロックあたりの報酬が6.25BTCに半減しました。
このように、ビットコインの半減期は、約4年ごとに発生し、報酬が半減することになります。これによって、ビットコインの供給量は定められたペースで減少し、最終的には2,100万BTCに到達する予定です。この減少ペースにより、ビットコインの価値は将来的に上昇する可能性があります。また、半減期前にビットコインを購入することで、報酬が半減する前にビットコインを保有することができるため、一定の需要が生まれています。
なお、ビットコインの半減期による影響は、ビットコインの価格にも大きな影響を与えています。過去の半減期では、報酬が半減する前にビットコインの価格が急騰し、その後、価格が調整されるというパターンが見られました。しかし、過去のパターンが今後も継続するかどうかは、予測が難しいとされています。
ビットコインは、ブロック報酬の半減により、2100万枚に限定された量しか発行されません。現在の時点で、ビットコインの発行量は約1875万枚です。ビットコインの半減期は、4年ごとに発生しますが、半減するブロック報酬の量は、半減期ごとに半減していきます。つまり、ビットコインの報酬は次のようになります。
2009年～2012年：1ブロックあたり50BTC
2012年～2016年：1ブロックあたり25BTC
2016年～2020年：1ブロックあたり12.5BTC
2020年～2024年：1ブロックあたり6.25BTC
このように、ビットコインの報酬は次第に減少していき、次の半減期である2024年ごろには、1ブロックあたりの報酬は3.125BTCに半減されると予想されます。そして、次の半減期が発生すると、報酬はさらに半減し、1ブロックあたりの報酬が1.5625BTCになると予想されます。
暗号通貨の税制（日本）
暗号通貨に関する日本の税制は、以下のようになっています。
暗号通貨の売買に関する税金
暗号通貨を売買する際には、原則として「雑所得」として課税されます。つまり、購入価格と売却価格の差額が収益となり、その収益に対して所得税が課されます。ただし、一定期間保有した場合には、非課税となる「特定口座制度」があります。
暗号通貨のマイニングに関する税金
暗号通貨のマイニングによって得た報酬は、「雑所得」として課税されます。つまり、報酬額に対して所得税が課されます。
暗号通貨を利用した決済に関する税金
暗号通貨を利用して商品やサービスを購入する際には、原則として「消費税」が課されます。つまり、暗号通貨を利用して支払った額に対して、消費税が課されます。
以上が、暗号通貨に関する日本の税制になります。暗号通貨に関する税制は、国や地域によって異なりますので、投資家は自身の居住国や投資先の税制について確認することが重要です。また、税務申告においては、正確な情報を提供することが大切です。
雑所得に対する税率は、以下の通りです。
所得税：10％から45％
住民税：5％から18％
雑所得とは、給与所得や事業所得、不動産所得、配当所得などの他の種類の所得ではなく、その他の所得のことを指します。具体的には、副業で得た収入や暗号通貨の売買によって得た利益、賞金、報酬などが含まれます。
雑所得の所得税率は、総合課税制度により、全ての所得を合算して課税されます。つまり、雑所得に加えて、給与所得や事業所得などの他の種類の所得も合算され、合算した金額に対して所得税が課されます。所得税率は、課税対象となる全ての所得の合計額に応じて段階的に決定され、税率が高くなるほど、高い税率が課されます。
住民税については、市区町村ごとに異なる税率が設定されています。一般的には、所得税に比べて低めの税率が設定されています。
以上が、雑所得に対する税率についての説明になります。ただし、税率は法律や地域によって異なるため、詳細については専門家に相談することをお勧めします。
